在宅介護で使えるサービス一覧|自宅での生活を支える介護・医療サービスをわかりやすく解説

在宅介護で使える訪問介護・通所介護・福祉用具などのサービス一覧を案内するイラスト 在宅介護・介護サービス

「できるだけ住み慣れた自宅で生活を続けたい」と考えていても、介護が必要になると、「家族だけで支えられるだろうか」「どのサービスを使えばよいのか」と不安になりますよね。

在宅介護は、家族だけですべてを担うものではありません。訪問介護やデイサービス、福祉用具、訪問看護、訪問診療などを、本人の状態や家族の生活に合わせて組み合わせながら支えていきます。

この記事では、在宅介護で利用できる主な介護・医療・生活支援サービスを、初めての方にも分かりやすく紹介します。

一覧のサービスを、誰でも同じ条件ですべて利用できるわけではありません。要支援の方の訪問・通所の支援は市区町村の総合事業が中心となり、介護予防サービスにも種類ごとの条件があります。また、小規模多機能には要支援向けのサービスがありますが、看護小規模多機能は要介護1〜5が対象です。認定区分と必要な支援を地域包括支援センターや担当ケアマネジャーへ伝え、利用できる正式なサービス名を確認しましょう。

※サービス内容、利用条件、自己負担額は、要介護度・所得・地域・事業所などによって異なります。

在宅介護とは?

在宅介護とは、介護が必要になった方が自宅で暮らしながら、必要な介護や医療、生活支援を受けることです。

家族が介護を担う場合もありますが、介護保険サービスなどを活用することで、本人の生活を支えながら家族の負担も軽減できます。大切なのは、「家族だけで何とかする」のではなく、「必要な支援を組み合わせる」ことです。

在宅介護で使える主なサービス一覧

困りごと 主なサービス 支援の例
食事・入浴・排泄や家事 訪問介護 身体介護、生活援助
日中の介護や交流 デイサービス 食事、入浴、機能訓練
家族の休息や一時的な宿泊 ショートステイ 短期間の宿泊と介護
移動・起き上がりの負担 福祉用具・住宅改修 車いす、介護ベッド、手すりなど
療養や医療処置 訪問看護 状態観察、医療処置、療養相談
通院が難しい 訪問診療 医師による計画的・定期的な診療
通い・訪問・泊まりをまとめて利用したい 小規模多機能型居宅介護 一つの事業所でサービスを組み合わせる
食事の準備が難しい 宅食・配食 食事の配達、見守り

自宅を訪問してもらう介護サービス

訪問介護(ホームヘルプ)

ホームヘルパーなどが自宅を訪問し、食事・入浴・排泄などの身体介護や、掃除・洗濯・調理などの生活援助を行います。

ただし、家族のための家事や、本人の日常生活に直接関係しない作業などは介護保険の対象にならない場合があります。何を依頼できるかは、ケアマネジャーや事業所へ確認しましょう。

訪問入浴介護・訪問リハビリテーション

自宅の浴槽での入浴が難しい方には、専用の浴槽を持参する訪問入浴介護があります。また、医師の指示に基づき、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などが自宅を訪問する訪問リハビリテーションもあります。

施設へ通う・短期間泊まるサービス

デイサービス(通所介護)

事業所へ通い、食事や入浴の支援、機能訓練などを受けるサービスです。提供内容は事業所により異なります。本人の外出や交流の機会になるほか、利用中に家族が仕事や休息の時間を持てる点も大きなメリットです。

利用回数は介護度だけで一律に決まるものではありません。本人の状態や希望、区分支給限度基準額、ほかのサービスとの組み合わせを踏まえてケアプランで調整します。

デイサービスの費用・1日の流れ・利用回数を詳しく見る

ショートステイ(短期入所)

短期間施設に宿泊し、食事・入浴・排泄などの介護を受けます。家族が不在になるときだけでなく、介護者の体調不良や休息にも利用できます。

在宅介護を長く続けるには、介護する家族が休むことも大切です。予約状況や連続利用の扱いなどは、早めにケアマネジャーへ相談しましょう。

ショートステイの費用・利用日数・30日を超える場合の扱いを詳しく見る

通い・訪問・泊まりを組み合わせるサービス

小規模多機能型居宅介護は、同じ事業所で「通い」を中心に「訪問」「泊まり」を組み合わせるサービスです。顔なじみの職員による支援を続けたいときなどに選択肢になります。看護も必要な場合は、訪問看護を含む「看護小規模多機能型居宅介護」もあります。いずれも地域密着型サービスで、利用できる地域や事業所、ほかのサービスとの併用条件をケアマネジャーに確認しましょう。

福祉用具と住宅改修で自宅を暮らしやすくする

福祉用具の貸与・購入

介護保険では、一定の条件のもとで、車いす、特殊寝台(介護ベッド)、歩行器、手すり、スロープなどを借りられる場合があります。入浴や排泄に使う一部の用具は、購入費の支給対象です。

対象となる品目や利用条件は要介護度などによって異なります。本人の身体状況に合わない用具は転倒などにつながるため、福祉用具専門相談員やケアマネジャーと選びましょう。

2024年4月から、固定用スロープ、歩行器(歩行車を除く)、単点杖(松葉づえを除く)、多点杖は、介護保険でレンタルと購入を選べる対象となっています。すべての福祉用具を自由に選択できる制度ではありません。使用する見込み期間、身体状況の変化、費用、点検や交換の対応を確認し、専門職の説明を受けて選びましょう。購入する前に、対象製品・販売事業者・申請方法も確認してください。参考:厚生労働省「福祉用具・住宅改修」。

介護保険の住宅改修

手すりの取り付け、段差の解消、滑りにくい床材への変更、扉や便器の取り替えなどは、要件を満たせば介護保険の住宅改修費の対象になります。

支給限度基準額は原則として一人につき20万円です。20万円が現金でもらえる制度ではなく、対象工事費のうち自己負担割合を除いた額が支給されます。工事前と工事後の申請が必要です。着工前に市区町村とケアマネジャーへ手順を確認しましょう。厚生労働省の福祉用具・住宅改修の案内も参考になります。

自宅で受けられる医療サービス

訪問看護

看護師などが自宅を訪問し、主治医の指示に基づいて、健康状態の観察、服薬支援、褥瘡(床ずれ)のケア、医療処置、リハビリテーション、療養相談などを行います。

利用する方の状態や病気などにより、介護保険または医療保険が適用されます。どちらを使うかを本人や家族だけで判断するのではなく、主治医、ケアマネジャー、訪問看護事業所へ確認しましょう。

訪問診療

通院が難しい方に対し、医師が診療計画を立てて定期的に自宅を訪問します。急な体調変化などに応じて医師が訪問する「往診」とは役割が異なります。

訪問看護、薬局、ケアマネジャーなどと連携しながら、自宅での療養生活を支えることもあります。

食事に困ったら宅食・配食サービスも選択肢

買い物や調理が難しくなった場合は、高齢者向けの宅食・配食サービスを利用する方法があります。普通食のほか、やわらかい食事や栄養面に配慮した食事を選べるサービスもあります。

宅食は原則として介護保険サービスではありませんが、自治体独自の配食事業や民間サービスがあり、配達時の見守りを行う場合もあります。利用条件や料金は地域・事業者ごとに確認してください。

ケアマネジャーとサービスを組み合わせる

介護保険サービスを利用する際は、本人の状態や生活環境、本人・家族の希望を踏まえてケアプランを作ります。中心となって相談や調整を行うのがケアマネジャー(介護支援専門員)です。

  • 訪問介護+デイサービス+福祉用具
  • 訪問介護+訪問看護+訪問診療
  • デイサービス+ショートステイ+住宅改修

使える回数や組み合わせは、対象サービスの区分支給限度基準額、本人の目標や家族の状況を踏まえて調整します。医療保険で利用するサービスや配食などは、介護保険の枠と費用を分けて確認しましょう。

在宅介護が難しくなったら老人ホームも選択肢

サービスを組み合わせても、夜間介護が増えた、認知症により目を離せない、医療的ケアが増えた、家族の仕事との両立が難しいといった状況では、施設への入居を検討することも一つの方法です。

「自宅か施設か」の二択で、すぐに結論を出す必要はありません。ショートステイを使いながら在宅生活を続けたり、元気なうちに施設を見学しておいたりする方法もあります。

介護を始めるときの相談先と申請の流れも参考にしてください。

まとめ|在宅介護は家族だけで抱えない

在宅介護には、訪問介護、デイサービス、ショートステイ、通い・訪問・泊まりを組み合わせるサービス、福祉用具、住宅改修、訪問看護、訪問診療、配食など、さまざまな支援があります。

本人がどのように暮らしたいか、家族が無理なく続けられるかを考えながら、ケアマネジャーや医療職と相談して組み合わせることが大切です。在宅生活が難しくなったときは、施設への入居も含めて、本人と家族の双方が安心できる方法を検討しましょう。

参考情報

※介護・医療サービスの利用条件や費用は、制度改正、自治体、事業所、本人の状態などにより異なります。詳しくは市区町村、地域包括支援センター、ケアマネジャー、医療機関などへご確認ください。

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