「老健は老人ホームと何が違う？」「3か月で必ず退所しなければいけない？」「特養が空くまで入っていられる？」と疑問に感じる方も多いのではないでしょうか。
老健は、病院を退院したあとすぐに自宅へ戻ることが難しい方などが、医療・介護・リハビリを受けながら在宅復帰を目指す施設です。長く住み続けることを主な目的とした施設ではない点が、特養や有料老人ホームとの大きな違いです。
この記事では、老健の入所条件・費用・入所期間・退所後の行き先に加えて、老健と有料老人ホームを行き来しながらリハビリを続けた実例も紹介します。
老健とは？
老健は「介護老人保健施設」の略称です。病状が安定し、入院治療の必要性は低いものの、介護やリハビリが必要な方に対して、在宅復帰や在宅生活の継続を支援します。
- 医師による医学的管理
- 看護・介護
- 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などによるリハビリ
- 食事・入浴・排せつなどの日常生活支援
- 退所後の生活に向けた相談・調整
医療職やリハビリ専門職が配置されていることが特徴ですが、病院と同じような治療を受ける場所ではありません。必要な医療処置や薬、認知症の症状などによっては受入れが難しい場合があります。
老健へ入所できる方
老健への入所は、原則として要介護1～5の認定を受けた方が対象です。要支援1・2の方は、入所サービスの対象ではありません。
一般的には、次のような方が検討します。
- 病院を退院できるが、すぐに自宅へ戻るのは不安
- 在宅復帰に向けて集中的にリハビリを受けたい
- 介護方法や自宅環境を整える時間が必要
- 自宅での生活を続けるため、身体機能を回復・維持したい
入所の可否は、本人の病状・介護度・リハビリの必要性・医療処置・施設の受入体制などを確認して決まります。要介護認定があれば必ず入所できるわけではありません。
老健は「必ず3か月で退所」ではない
老健について「3か月しか入れない」と説明されることがありますが、全国一律で入所期間が3か月に制限されているわけではありません。
施設では、本人の心身の状態、リハビリの進み具合、退所後の生活環境などを踏まえ、自宅などで生活できるかを定期的に検討します。その結果、在宅復帰や次の生活先への移行が可能と判断されれば、退所の相談が進みます。
反対に、状態や家庭環境によって入所が3か月を超えることもあります。ただし、老健は長期居住を前提とする施設ではないため、「特養が空くまで何年でも住める」と考えるのは避けた方がよいでしょう。
退所後は必ず自宅へ戻る？
老健は在宅復帰を支援する施設ですが、退所先が必ず本人の自宅になるとは限りません。本人の状態や家族の介護力によって、次のような行き先が考えられます。
- 自宅へ戻り、訪問介護・デイサービス・訪問リハビリなどを利用する
- 介護付き・住宅型などの有料老人ホームへ入居する
- 特養へ入所する
- グループホームなど、本人に合う別の施設へ移る
- 治療が必要になり、病院へ入院する
退所後の生活を考えるため、老健では支援相談員・医師・看護職・介護職・リハビリ専門職・ケアマネジャーなどが連携します。入所した段階から、本人がどこでどのように暮らしたいかを確認し、家族や専門職と退所後の支援を話し合っておくことが大切です。本人が言葉で希望を伝えにくい場合も、これまでの暮らしや反応を手がかりに、一緒に考えていきましょう。
老健と有料老人ホームを行き来するケースもある
私が施設探しに関わったケースでは、リハビリに力を入れている老健を退所したあと、リハビリ体制の整った有料老人ホームへ入居し、約3か月後に再び老健へ入所してリハビリを受け、その後、同じ有料老人ホームへ戻った方もいました。
このように、本人の状態や目標に応じて、老健と生活施設を行き来するケースもあります。老健で集中的なリハビリを受け、退所後は有料老人ホームで生活とリハビリを続けるという考え方です。
ただし、一定期間が経過すれば再び老健へ入れると保証されているわけではありません。再入所のたびに、リハビリや医学的管理の必要性、本人の状態、施設の空床、受入方針などをもとに判断されます。
制度を利用して機械的に3か月ごとに移動するのではなく、本人にとって必要な支援と生活の安定を、関係者が一緒に考えることが重要です。
老健の費用は何で決まる？
老健でかかる主な費用は、次のとおりです。
- 施設サービス費の自己負担：要介護度・施設の体制・居室タイプなどで変わる
- 居住費：多床室・従来型個室・ユニット型個室などで変わる
- 食費
- 日常生活費：理美容代、衣類、嗜好品など
- 医療・薬に関する費用：内容によって取扱いが異なる
介護サービス費の自己負担は原則1割で、所得に応じて2割または3割です。施設の区分やリハビリ、栄養管理、在宅復帰支援などの加算によっても費用が変わります。
低所得の方は負担を軽減できる場合がある
所得や預貯金などの条件を満たす方は「介護保険負担限度額認定」により、食費・居住費が軽減される場合があります。市区町村への申請が必要なため、入所前に対象になるか確認しましょう。
老健と特養の違い
| 比較項目 | 老健 | 特養 |
|---|---|---|
| 主な目的 | リハビリや医療的管理を受け、在宅復帰を目指す | 常時介護が必要な方が長く生活する |
| 主な対象 | 要介護1～5 | 原則要介護3～5 |
| 入所期間 | 状態を定期的に検討し、退所を目指す | 長期入所を前提とする |
| リハビリ | 在宅復帰に向けたリハビリが中心 | 生活機能の維持を目的とすることが多い |
| 医療体制 | 医師が配置され、医学的管理を行う | 対応できる医療処置は施設によって異なる |
| 待機 | 空床や受入条件による | 満床で長く待つ場合がある |
特養の入居条件や待機の考え方については、「特養とは？入居条件・費用・待機期間」でも詳しく解説しています。
老健を選ぶときに確認したいポイント
- どのようなリハビリを、週にどの程度受けられるか
- 医療処置・服薬・認知症への対応
- 入所後、どのくらいの頻度で退所判定を行うか
- 想定する退所先と、施設が行う支援
- 家屋調査や外泊訓練などの在宅復帰支援
- 多床室・個室・ユニット型個室の費用
- 洗濯代・日用品・理美容代などを含めた月額
- 再入所を希望する場合の考え方
同じ「老健」でも、在宅復帰率、リハビリの内容、医療対応、退所支援の積極性は異なります。「ひとまず入れるか」だけでなく、入所中に何を目指し、その後どこで暮らすのかまで確認しましょう。
ほかの施設との違いをまとめて比べたい方は、「老人ホームの種類と違い｜特養・有料老人ホーム・サ高住をやさしく比較」も参考にしてください。
まとめ
老健は、医療・介護・リハビリを受けながら、自宅や次の生活先への移行を目指す施設です。「必ず3か月で退所」という一律の決まりはありませんが、長期居住を目的とした施設でもありません。
退所先は自宅だけではなく、特養や有料老人ホームなどになる場合もあります。また、必要性が認められれば、生活施設と老健を行き来しながらリハビリを続けるケースもあります。ただし、再入所はその都度判断されるため、将来の生活場所も並行して考えておくことが大切です。
参考にした公的情報
- 厚生労働省 介護サービス情報公表システム「介護老人保健施設（老健）」
- 厚生労働省「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」
- 厚生労働省 介護サービス情報公表システム「サービスにかかる利用料」
※入所条件、入所期間、費用、リハビリ、医療対応、再入所の判断は、本人の状態や施設の方針によって異なります。実際の利用は、病院の相談員、担当ケアマネジャー、希望する老健へご確認ください。
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