「認知症があれば誰でもグループホームに入れるの？」「普通の老人ホームとは何が違うの？」と疑問に思う方も多いでしょう。
グループホームの正式名称は認知症対応型共同生活介護です。認知症のある方が、少人数で共同生活を送りながら、介護職員の支援を受ける住まいです。
この記事では、入居条件や費用、ユニット型の暮らし、医療・看取り体制、一般的な老人ホームとの違いを分かりやすく解説します。
グループホームとは？
グループホームは、認知症のある方が家庭に近い環境で暮らす地域密着型サービスです。1つの共同生活住居（ユニット）の定員は5～9人。入居者は職員の支援を受けながら、食事の準備、洗濯、掃除など、できることを役割として続けます。
すべてを職員が代わりに行うのではなく、本人の残っている力を活かし、穏やかに生活できるよう支援することが大きな特徴です。
入居に必要な4つの主な条件
- 医師から認知症の診断を受けていること
- 要支援2または要介護1～5であること
- 少人数での共同生活が可能であること
- 原則として、ホームがある市区町村の住民であること
要支援1の方は利用できません。また、単なる物忘れだけではなく、医師の診断書などで認知症が確認できることが必要です。
グループホームは地域密着型サービスなので、ホーム所在地と異なる市区町村に住んでいる場合は原則利用できません。転入時期などに独自の条件を設けている自治体もあるため、事前確認が必要です。
認知症が重くても入居できる？
認知症の症状があっても、ホームの体制で対応でき、共同生活が可能と判断されれば入居対象になります。ただし、次のような場合は受け入れが難しいことがあります。
- 常時高度な医療処置が必要
- 入院治療が必要な状態
- 他の入居者との共同生活が著しく難しい
- ホームの職員配置では安全を確保できない
「認知症専門だから何でも対応できる」とは限りません。症状だけでなく、医療処置、歩行状態、夜間の様子なども具体的に伝えましょう。
ユニット型とは？
グループホームでは、5～9人の入居者と職員が一つの生活単位となる「ユニット」で暮らします。施設全体に18人が入居していても、9人ずつの2ユニットに分かれて生活するイメージです。
人数が少ないため、職員や他の入居者の顔を覚えやすく、大人数の環境が苦手な方にも合う場合があります。一方で、人間関係やホームの雰囲気との相性が大切なので、見学時には居室だけでなくリビングでの過ごし方も確認しましょう。
グループホームの費用
主に次の費用がかかります。
- 入居一時金・保証金・敷金など
- 家賃
- 食費
- 水道光熱費・管理費
- 介護保険サービスの自己負担額
- 医療費・薬代・おむつ代・日用品費など
介護保険部分は要介護度、自己負担割合、ホームの加算によって変わります。広告の月額費用だけでなく、加算、おむつ代、理美容代、通院同行費などを含めた総額を確認することが大切です。
特養などの食費・居住費を軽減する「介護保険負担限度額認定」は、グループホームには適用されません。一方、介護保険サービスの自己負担には「高額介護サービス費」の仕組みがあり、対象となる月の自己負担が所得等に応じた上限を超えた場合、申請により払い戻しを受けられます。家賃・食費・日常生活費などは、この払い戻しの対象外です。
自治体独自の助成制度がある場合もあります。利用できる制度と申請条件は、市区町村の介護保険窓口へ確認しましょう。参考：丸亀市「負担限度額認定」、横浜市「介護サービスの利用者負担軽減について」。
老人ホームとの違い
| 比較項目 | グループホーム | 一般的な有料老人ホーム |
|---|---|---|
| 主な対象 | 認知症の診断がある方 | 自立～要介護まで施設による |
| 介護度 | 要支援2～要介護5 | 施設により異なる |
| 居住地 | 原則、同じ市区町村の住民 | 地域制限がないことが多い |
| 生活単位 | 1ユニット5～9人 | 施設規模により異なる |
| 支援 | 認知症ケアと共同生活 | 施設の種類・方針による |
| 看護師 | 常勤配置が必須とは限らない | 施設により異なる |
グループホームは「認知症の方専用の少人数ホーム」、有料老人ホームは「対象者や介護体制が施設ごとに異なる住まい」と考えると分かりやすいでしょう。
医療・看取り体制はホームごとに違う
グループホームでは介護職員が生活を支えますが、看護師の常勤配置が必須とは限りません。訪問看護や協力医療機関との連携によって、医療処置や看取りに対応するホームもあります。
一方、医療依存度が高くなると退居が必要な場合もあります。インスリン、たん吸引、胃ろう、在宅酸素などが必要な方は、対応の可否だけでなく、誰が・何時まで・緊急時にどう対応するのかを確認しましょう。
空室が少なく待つこともある
グループホームは1ユニット5～9人と定員が少なく、地域も限定されるため、希望するホームに空きがないことも珍しくありません。
認知症の進行や在宅生活の限界が近い場合は、一つのホームだけでなく複数へ相談し、有料老人ホームなども並行して比較しておくと安心です。
見学時に確認したい8つのポイント
- 現在の認知症症状に対応できるか
- 夜間の職員数と見守り体制
- 入居者が担っている役割や日中の過ごし方
- 医療処置・通院への対応
- 看取り実績と退居条件
- 追加費用を含む月額総額
- 居室・リビング・トイレの位置
- 職員や他の入居者との雰囲気
まとめ
グループホームは、認知症の診断がある要支援2以上の方が、5～9人の少人数で共同生活を送る地域密着型サービスです。認知症ケアに強い一方、居住地域、医療対応、空室などの条件があります。
名称だけで判断せず、本人の症状や生活歴に合う環境か、重度化しても暮らし続けられるかまで確認しましょう。
参考になる公的情報
※入居条件、料金、医療・看取り体制は自治体やホームによって異なります。契約前に必ず事業所と自治体へご確認ください。
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